１．導入
2025年5月に発生したインド・パキスタン間の武力衝突（以下、「本事案」という。）は、懸念されたような核兵器使用の危機には至らなかったものの、ミサイルやUAV（無人航空機：Unmanned Aerial Vehicle、以下「UAV」という。）等を使用して双方が攻撃し合う激しいものとなった。
両軍は本事案において、欧米諸国や中国、トルコ、イスラエル等から輸入した兵器と国産兵器を併用し、戦闘を実施した。しかし、報道や軍事関係者の分析では、使用兵器の多様性は十分に取り上げられず、ごく一部の兵器にのみ関心が集中した。その結果、本事案における使用兵器に関して、①欧米諸国製兵器に対する中国製兵器の勝利、②インド製兵器の活躍という２つの物語が生まれ、そのストーリーに沿った情報が流布している。
これらの物語は、使用兵器の実態を適切に反映していないというだけでなく、未確定の情報や限られた情報源に依拠しており、その真実性には疑義が残されている。確定的な判断は難しいが、実態を踏まえ、物語の中の疑問点を明らかにしておくことは、今後本事案に関する議論を深める上でも有用であると考える。
本稿ではまず、報道等で使用兵器を語る際に言及されている印パ両国の兵器輸入状況を確認する。その後、本事案の主な経過と使用兵器を確認することで、多様な兵器が使用されたことを明らかにする。このようにして使用兵器の実態を確認した上で、２つの物語の内容を確認し、その疑わしい点を明らかにしていく。
２．印パ両国の兵器調達状況
図１は、ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）のデータベースを元に、直近10か年（2014年から2024年まで）の印パ両国の兵器輸入状況を、発注先の国別に集計したものである。SIPRIは、異なる兵器の移転量の把握のため、既知の兵器の単位生産コストに基づく傾向指標値（TIVs：この値が大きいほど兵器の移転量が多い）を設定しており、今回の集計では、TIVsの多い順に上位5か国を個別項目として示し、6番目以下の国については「その他」としてまとめて示している。
【図１】直近10か年（2014年～2024年）の兵器輸入状況（インド）[i]
【図２】直近10か年（2014年～2024年）の兵器輸入状況（パキスタン）[ii]
10か年の合計値で比較してみると、インドの場合、ロシアからの輸入が半数近くを占め、フランス、スペインといったEU諸国やアメリカがそれに続いているという構成となっている。一方パキスタンの場合は、中国からの輸入が全体の8割近くと圧倒的なシェアを占めており、2番目に多いトルコに10倍近い差をつけている。
【図３】兵器輸入状況の推移（単位：百万TIVs、インド、2014年～2024年）[iii]
【図４】兵器輸入状況の推移（単位：百万TIVs、パキスタン、2014年～2024年）[iv]
図１及び図２は10か年の合計値での比較だが、同じデータを用いて、年ごとの国別シェアを比較できるように整理したものが図３及び図４である。インドについては、ロシア、アメリカ、フランス、スペインの四か国が大きなシェアを占めているが、その構成は年によって変動している。一方パキスタンについては、ほぼ全ての年において中国が大きなシェアを維持し続けていることが分かる。以上のデータからは、兵器の輸入において、インドは欧米諸国に、パキスタンは中国に大きく依拠していることが確認できる。
一部の報道記事では、以上のような印パ両国の兵器輸入傾向を理由に、本事案を欧米諸国製兵器と中国製兵器の衝突であると表現するものも見受けられた[v]。しかし、使用兵器の調達元は主要な兵器輸入国と必ずしも一致しておらず、特にインドについては、いわゆる「インド製の兵器」の使用が多く報じられている。
そこで、こうしたことを踏まえながら、次節では、本事案の主な経過と確認しながら、使用兵器の実態を明らかにしていく。
３．本事案の経過と使用兵器の実態
（１）テロ攻撃とオペレーション・シンドール：インド側の認識
本事案の直接の原因となったのは、2025年4月22日にインドが実効支配しているジャンム・カシミール準州で発生した、テロリストによる観光客襲撃事件である。パキスタン政府の関与を訴えるインド政府は、翌23日にインダス水系の水資源利用に関する協定の効力停止といった外交措置の実施を発表したほか、後日には民間防衛訓練を5月7日に実施することを公表するなど、両国関係は緊迫した状態となっていった[vi]。
5月7日、インド軍は軍事作戦オペレーション・シンドール（“Operation Sindoor”）を開始し、テロ関連施設に対する攻撃を実施したと発表した[vii]。同日のメディア向けブリーフィングにおいて、インド政府及び軍は、目標とした9か所の施設の破壊に成功したこと、軍事施設を攻撃対象から除外したこと、民間人等への被害回避に留意したこと等を発表した[viii]。報道等では、この攻撃において欧州・MBDA社のスカルプ巡航ミサイル、フランス・サフラン社のハンマー空対地爆弾、インドとロシアの合弁企業が開発したブラモス巡航ミサイルが使用されたと言われている[ix]。
また翌8日には、ジャンムやシュリーナガル、アムリットサルなど、同国北部及び西部の複数箇所がミサイルやUAVによる攻撃を受けたが、対UAVシステムや防空システムにより無力化することに成功したと発表した[x]。併せて、パキスタン国内の防空システムを標的とした反撃を実施し、ラホールに設置された防空システムを無力化したことも発表した[xi]。
さらに、9日には、国境や管理ラインを超えて侵入した数百機のUAVの多くを無力化ないし撃墜したとともに、パキスタン軍の防空拠点4か所に対して武装UAVによる攻撃を実施し、防空レーダーを破壊したと発表した[xii]。また発表の中で、パキスタン軍が使用したUAVはトルコのアシスガード社が開発したソンガルであったことも明らかにした[xiii]。
そして、5月10日には、国内26か所以上がパキスタン軍の攻撃を受け、４つの空軍拠点では限定的な被害が発生したものの、大半の攻撃を無力化したこと、対抗措置としてパキスタン軍の指揮所等を攻撃したことを発表した[xiv]。
（２）パキスタン側の認識
前項はインド政府や軍の発表をもとに整理した経過であるが、戦闘の経過や被害状況に関する印パ両国の発表内容には齟齬があり、詳細が判然としない部分が多く残されている。以下、主にパキスタン政府の発表に依る形で、5月7日以降の主な経過を整理する。
パキスタン外務省は5月7日に声明を発し、ムリドケやバハーワルプル等がインド軍による攻撃を受け、女性や子供を含む市民に被害が出たと発表した[xv]。また、同日、パキスタン外相は議会において、インド空軍戦闘機の迎撃に中国製のJ-10戦闘機が参加していたこと、攻撃に参加していたインド軍のラファール戦闘機を撃墜したことを発表した[xvi]。
続けて翌８日には、防空システムにより25機のインド軍UAVを撃墜・無力化したことを発表した[xvii]。パキスタン軍の報道官によれば、この時の攻撃で使用されたUAVはイスラエル・エアロスペース・インダストリーズ社製の徘徊型自爆兵器ハロップとされている[xviii]。
さらに、アルジャジーラ等の記事によれば、パキスタンは、5月10日未明にヌール・カーン空軍基地を含む国内3地点がミサイルによる攻撃を受けたものの、それらの大半を撃墜したとされている[xix]。
そして10日には、パキスタン軍はオペレーション・バニヤン・ウム・マルスース（“Operation Bunyan-um-Marsoos”）と名付けた軍事作戦を開始し、ファタハ１やファタハ２といった長距離精密誘導弾、徘徊型自爆兵器等による攻撃を実施したと発表した。攻撃の対象はインド本国及びジャンム・カシミール準州の軍事拠点26か所であり、その中にはブラモス巡航ミサイルが貯蔵されているビーズやナグロタ、S-400地対空ミサイルが配置されていたアダムプールやブージなどが含まれていた[xx]。
こうした軍事的な対応とともに、パキスタン政府は、インド政府及び軍がパキスタンの主権と地域の安定を侵害したと各国の外交官に訴えるとともに、パタンコート等に対して攻撃を実施したというインド側の情報を否定する等、パキスタンは被害者であり、抑制的に対応しようとしていることを度々アピールしてきた[xxi]。
（３）主な使用兵器の概要
以上のように、攻撃の成否や被害の程度等に関する印パ両国の主張には齟齬があるが、それぞれの発表内容などを見ると、両国ともに主要な攻撃手段としてミサイルやUAVを使用していたことについては一致していることが分かる。
両国の発表や関連する報道の中で、いくつかの兵器については使用された戦闘の日付も言及されたが、それ以外に、日付は明確でないが本事案で使用された兵器として言及されている兵器がある。そこで、一部前項の内容と重複するが、以下本項において、本事案における使用兵器を概観していく。
インド軍の場合、先述したブラモス巡航ミサイルの他、ナガストラ-1やALS-50といったUAV、アカシュ地対空ミサイルやD4 アンチドローンシステムといった防空システムのように、いわゆる「インド製の兵器」（”Made in India Weapon”）が多く使用されていることが特徴的である[xxii]。また、輸入兵器としては、先述のスカルプ巡航ミサイルやハンマー空対地爆弾の他、ラファール戦闘機（仏、ダッソーアビアシオン社）、S-400防空システム（露、アルマーズ・アンティ社）や、ハロップ、ハーピーといった徘徊型自爆兵器（いずれもイスラエル・エアロスペース・インダストリーズ社）が挙げられる[xxiii]。また、イスラエル・インド両国の企業が共同開発・製造したUAV・スカイストライカーやバラク８地対空ミサイルの使用も報じられている[xxiv]。
インドとは対照的に、パキスタンは主に中国とトルコから輸入した兵器を使用している。中国から輸入した兵器では、J-10戦闘機とPL-15空対空ミサイルのほか、HQ-9やHQ-16（LY-80）といった地対空ミサイルなどが挙げられる[xxv]。また、トルコから輸入した兵器はUAVであり、バイカル社製のYiha-Ⅲ、アシスガード社が開発したソンガル等が使用されたと報じられているほか、使用兵器の中にバイラクタルTB2やバイラクタル・アクンジュを含めている報道も一部見受けられる[xxvi]。この他、多連装誘導ロケットランチャーであるファタハ1やファタハ2といった、パキスタン国内で開発・製造された兵器の使用についても報じられている[xxvii]。
戦闘の過程で報じられたものを含め、本事案で印パ両国が使用した兵器を並べてみると、主要な兵器輸入国から調達したもの以外にも、インドはイスラエル製、パキスタンはトルコ製というように、主要輸入国ではない国家から調達した兵器も複数含まれていることが分かる。また、印パ両国、とりわけインドについては、自国内で開発・製造した兵器を複数使用していることも確認できた。
以上のように、欧米諸国製兵器と中国製兵器の衝突という表現は、以上の事実を正確に反映したものではなく、印パ両国は自国製・外国製を含む様々な種類の兵器を組み合わせ、本事案における戦闘に臨んだと考えるべきである。
４．２つの物語が抱える問題点
（１）欧米諸国製兵器に対する中国製兵器の勝利
しかし、メディアや軍事専門家の多くは、使用兵器の全体像や調達元の多様性を十分に考慮せず、一部の兵器のみを取り上げて分析や議論を行ってきた。その結果、本稿冒頭で論じたように、使用兵器の実態から遊離した２つの物語が形成され、そのストーリーに沿った情報発信が行われてきた。
その一つが、欧米諸国製兵器に対する中国製兵器の勝利という物語であるが、ここで言う中国製兵器とは、主にJ-10戦闘機を指している。同機によるラファール戦闘機撃墜への関与報道は製造元企業の株価上昇といった影響をもたらしただけでなく、欧米諸国製兵器（ラファール）に対する中国製兵器（J-10）の優位に関する議論を引き起こした[xxviii]。さらにその一部では、本事案は中国が勝者なのではないかという意見も見られた[xxix]。
J-10は台湾海峡を度々飛行し、台湾空軍の保有するF-16との優劣も話題となってきた機体であるが、実戦で使用されるのは本事案が初、という事情がある[xxx]。加えて、撃墜時に使用されたと見られるPL-15空対空ミサイルは、米国製の同等製品よりも長射程能力の面で優れていると言われている[xxxi]。こうした事情から、台湾海峡で人民解放軍と対峙する国家にとっての懸念材料として注目を集めたと考えられる。またこれ以外の事情として、インド政府及び軍が撃墜報道に対して当初沈黙したままであったことで、J-10による撃墜説の信憑性が高まったことを指摘する論者もいる[xxxii]。
しかし、撃墜の詳細をめぐっては様々な議論があり、J-10の関与の度合いについても確たる情報は出ていない。また、こうした議論はJ-10（及びPL-15）にのみ注目をしているが、中国製の地対空ミサイル（HQ-9等）や防空システムに関しては、インド軍ミサイルの探知・迎撃に失敗した、パキスタン軍関係者がメーカーに不満を表明した等、その性能に疑問符をつけるような情報もある[xxxiii]。加えて、本事案におけるJ-10の活躍を評価する際、パキスタン軍が使用した他の兵器との比較を行っている様子も見受けられない。
多くの記事で議論がなされているが、その根拠は未確定の部分が多く、他の兵器との比較分析が十分になされていない、という点が、この物語の問題点である。
（２）「インド製の兵器」の活躍
もう一つの「インド製の兵器」の活躍という物語は、インド政府や軍、同国メディアの積極的な情報発信により形成された。本事案では複数の「インド製の兵器」が使用されたが、モディ首相は5月12日の演説の中で、「インド製の兵器」の信頼性が証明されたと言及する形で、これらの兵器の活躍を称えた[xxxiv]。また、5月14日の政府報道発表において、インド政府は、本事案が技術面での自立体制構築への重要な一歩になったと語り、技術面での成果を評価している[xxxv]。
また同国内のメディア上では、「インド製の兵器」に対する直接的な称賛や、「インド製の兵器」と比較してパキスタン軍使用兵器の性能が劣っていることを発信する記事が見受けられる。例えば、トルコ製UAVについては、国産の防空システムにより撃墜されたこと、トルコ政府が本事案での活動に対し不満を表したこと等が掲載されている[xxxvi]。この他に、前項でも取り上げた中国製の地対空ミサイル（HQ-9等）がインド軍ミサイルの迎撃に失敗したという報道も、この例の一つとして挙げることが出来る[xxxvii]。
以上のような積極的な情報発信の結果、使用兵器に関する議論において、「インド製の兵器」の活躍という物語は少なからぬ存在感を発揮するようになった。しかし、こうした情報発信では、「インド製の兵器」の活動経過や戦果に関する具体的な紹介は無く、インド軍が使用した他の兵器（例えばイスラエル製やロシア製の兵器）との比較分析も行われていない。何よりも、この物語はインド政府や軍、同国メディア以外への広がりを欠いており、各国の軍事関係者やインド国外のメディアによる分析・議論がなされていない。
このように、他の兵器との比較分析が十分になされていないことに加え、当事者（インド政府や軍、同国メディア）以外の第三者による議論を欠いているという点で、中国製兵器の勝利よりも大きな問題を抱えている。
５．終わりに
以上のように、本事案の使用兵器を巡る２つの物語は、いずれも使用兵器の実態を適切に反映していないだけでなく、根拠としている情報が十分に分析・議論されていない。分析や議論に必要な公開情報が不足していることから、最終的な判断を下すことは難しいが、現在の議論はJ-10や「インド製の兵器」への過大評価というリスクを抱えている。
また、前者はパキスタン軍、後者はインド軍の使用兵器についての物語であるが、いずれの物語も、他方への批判や反論を含んでいない。前者の議論の対象はラファール戦闘機とJ-10戦闘機のみで「インド製の兵器」は含んでおらず、後者はJ-10による戦闘機撃墜に触れていない。こうしたことからも、２つの物語は、本事案の一連の経過の中から都合の良い部分を切り取って形成されていることが伺える。
戦闘における勝敗と同様に、使用された兵器の性能評価は、それらの兵器を開発・製造した国家の評判に大きく関係する。また、安価で性能が高いと評価された兵器は、その後の武力紛争において使用される可能性も高まる。使用兵器の性能評価を巡る議論を丁寧に検証することは、個別の紛争事案の実態を明らかにするだけでなく、今後の武器貿易や紛争を考える上でも重要である。（了）
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https://armstransfers.sipri.org/ArmsTransfer
[ii] Stockholm International Peace Research Institute, SIPRI Arms Transfers Database, Stockholm International Peace Research Institute（最終確認日2025年7月15日）
https://armstransfers.sipri.org/ArmsTransfer
[iii] Stockholm International Peace Research Institute, SIPRI Arms Transfers Database, Stockholm International Peace Research Institute（最終確認日2025年7月15日）
https://armstransfers.sipri.org/ArmsTransfer
[iv] Stockholm International Peace Research Institute, SIPRI Arms Transfers Database, Stockholm International Peace Research Institute（最終確認日2025年7月15日）
https://armstransfers.sipri.org/ArmsTransfer
[v] Mujib Mashal, India vs. Pakistan Is Also U.S. vs. China When It Comes to Arms Sales, The New York Times, 2025.5.7（最終確認日2025年6月14日）
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[vi] Ministry of External Affairs, Statement by Foreign Secretary on the decision of the Cabinet Committee on Security (CCS), Ministry of External Affairs, 2025.4.23（最終確認日2025年７月27日）
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[x] Press Information Bureau, Pakistan‘s Bid To Escalate Negated – Proportionate Response By India, Press Information Bureau, 2025.5.8（最終確認日2025年7月28日）
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[xi] Press Information Bureau, 2025.5.8（最終確認日2025年7月28日）
[xii] Ministry of External Affairs, Transcript of Special briefing on OPERATION SINDOOR (May 09, 2025), Ministry of External Affairs, 2025.5.9（最終確認日2025年7月28日）
[xiii] Ministry of External Affairs, 2025.5.9（最終確認日2025年7月28日）
[xiv] Ministry of External Affairs, Transcript of Special briefing on OPERATION SINDOOR (May 10, 2025), Ministry of External Affairs, 2025.5.10（最終確認日2025年7月28日）
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[xviii] Al Jazeera, 2025.5.8（最終確認日2025年7月28日）
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