5. ファイブアイズと日本
前編で紹介した通り、米国にしてみれば、2020年は自国と同盟国の双方のサイバーセキュリティーに立て続けにケチが付いた年だった。自国のセキュリティーも同盟国のセキュリティーも、どちらもそれぞれに重要である。もし、機密情報をシェアした先の同盟国や友好国のサイバーセキュリティーが脆弱であれば、それらの情報はサイバー能力の高い他国に盗み取られてしまうかもしれない。日本の防諜（Counter Intelligence）能力が低いとなれば、米国としても自ずとシェアできる情報を限定せざるを得ない。ちなみに、米国防総省の報道官は、日本の防衛ネットワークへのサイバー・インシデントを伝えるワシントンポスト紙の報道内容へのコメントを拒否しつつ、両国間の関係と情報共有への自信とその継続を明言している。とはいえ、日本が情報同盟ファイブアイズへの加入を目指す場合、今回の件が不安材料になるのではないかとの声にも説得力を感じる。
ここでファイブアイズとは何かを整理しておこう。米NSAは情報活動における多国間協力を目的としてファイブアイズと呼ばれる枠組みを主導してきた。その名にある「5つの目」が示す通り、5カ国（米、英、加、豪、ニュージーランド）間で条約が結ばれ、第二次世界大戦後長らく情報交換と情報活動における協力がなされてきた。もともとは1946年に米英二国間で作られた秘密の情報同盟が拡大したものである [1]。また、公式の発表には見られないが、更に拡大した枠組みも模索されてきたと見てよいようだ。9アイズ、14アイズといった枠組みの存在を示唆する機密文書が漏洩し公開されている。元NSA契約社員エドワード・スノーデンによってリークされた情報によれば、9アイズとして言及される「アフガニスタンSIGINT連合（AFSC：Afghanistan SIGINT coalition）」の構成国は当初5アイズ＋ノルウェー、デンマーク、オランダ、フランスの9カ国であったが、後にスウェーデンとドイツが加わり11カ国となっている [2] [3]。14アイズとして言及される「欧州SIGINTシニア（SSEUR：SIGINT Seniors Europe）」の構成国は、これら11カ国にベルギー、イタリア、スペインを加えたものである。14アイズとは別に「太平洋SIGINTシニア（SSPac：SIGINT Senior Pacific）」の存在をもまた示唆する文書があるが、こちらの構成国は5アイズ＋韓国、タイ、シンガポール、インド、フランスの10カ国とされており、日本は含まれていない [4] [5]。つまり少なくとも、北米2カ国（米、加）、欧州10カ国（英国、ノルウェー、デンマーク、フランス、オランダ、ドイツ、スウェーデン、ベルギー、イタリア、スペイン）、アジア4カ国（インド、タイ、シンガポール、韓国）と、実に16に及ぶ国々がNSAを中心として連携を取って情報活動をしたり、各自が得た情報を共有したりしてきたようだ。ロシアや中国、北朝鮮との位置関係、地政学的な関係上、日本はこれら16カ国（特にSSPac）との情報活動の連携に参加すればメリットも享受できそうだし、提供できるものもありそうに思える。日本がその輪の中に入っていないのは奇異に映るが、何故なのだろうか。
6. 入れないのか入らないのか
2020年に英議員と当時の河野太郎外務大臣との間で、日本のファイブアイズ参加に関して前向きなやり取りが行われたとして、国内外で話題に上った [6]。日本の参加可能性に関して、英米の政府関係者や専門家らから歓迎する声や、時期尚早とする意見が表出されている [7] [8] [9]。また、中国政府から非難する声が上がっているとの報道もある [10]。現岸田政権もファイブアイズ各国との個別の連携を深めつつある [11]。そのような中で、日本のファイブアイズ入りにはその防諜体制の整備が必要との声も見られる [12]。それでは果たして、日本はその防諜体制の弱さがマイナス材料となって、これまでファイブアイズ入りを米NSAから敬遠されてきたのだろうか。
これに関して、前記の漏洩した米国の機密文書をたどってみると、全く違ったストーリーが見えてくる。それらによれば、日本の情報機関はそもそも50年代からNSAと深い協力関係にあり、情報シェアのみに限らず連携を取ってきたようである。その内容は、両国が資金的にも技術的にも深い関係にあることを示唆している。そしてそれらの中で、日本側の情報機関が、多国家間のオープンな交流への参加に消極的であったことが語られている [13]。スノーデン文書を編集し公開するオンライン紙『インターセプト』では、日本はファイブアイズ入りを実際に提案されながら拒否した唯一の国として言及されている。つまり、情報活動における日米間の共同はファイブアイズに入るまでもなく、深く長期に渡って続けられてきており、米国以外も参加する多国家間の枠組みへの参加を日本側が渋っているというNSA側の認識が描かれている。日本がこのような態度を取る理由としては、日本の情報機関の秘密主義的傾向が挙げられているが、日米の情報活動に関する微妙な信頼関係も背景として示唆されている [5]。実際のところ、日米両国間の信頼関係を傷付けるような事件が何度かあったようである。そのようなケースを次節で紹介しよう。
7. 微妙な関係の背景
情報活動における日米関係は単純ではないようである。その背景として取り沙汰される事件をいくつか挙げてみよう。今回、日本の防衛ネットワークへの中国政府によるハッキングを単独で報道したワシントンポスト紙の記事では、他の同盟国と同様に、日本もまた米国が友好国をスパイしていることを知っているとして、2015年に暴露されたケースを紹介している [14]。暴露情報発信サイト・ウィキリークスに公開されたその情報によれば、ジョージ・W・ブッシュ時代の米国は日本の財務省や経済産業大臣、日銀黒田総裁や同行職員、三菱系天然ガス会社、三井系石油会社などの民間企業、内閣府の交換台や菅官房長官を盗聴対象としていたようだ。また、暴露されたNSAの文書の内容は、米政府が日本の貿易政策や、環境政策の動向を先んじて入手して、時にはファイブアイズ間でシェアするなどしながら交渉を有利に運ぼうとしていた様子をうかがわせる [15]。
この露見を受けて、オバマ大統領は安倍首相へ電話を掛け、騒がせたことについて詫びている。安倍首相からは「事実であれば深刻な懸念を表明せざるを得ない」との懸念表明がされたとされているが、他の被害国に比べるとそのニュアンスは控えめなものだったとした海外メディアもあった [16] [17]。このころ、米国はドイツやフランス、ブラジルをも盗聴していたことが次々に暴露されているが、これら政府からは激しい抗議を受けたようだ。盗聴の対象とされていたのは、ドイツに関しては、当時現役のメルケル首相を含め三世代に渡る首相（コール、シュレーダー、メルケル）であった。フランスに関しても同様に、当時現役のオランド大統領を含め三世代の大統領（シラク、サルコジ、オランド）や閣僚、駐米大使、議員などが対象とされていた [18]。日本に関しては、安倍首相や歴代の首相が直接的な盗聴対象とされていたという情報はない。あるいはこれが異なっていたら、もう少し日本からの反応も違っていたのかもしれない。
さて、このような日米の情報活動における関係性であるが、NSA自身はこれに対して何が悪影響していると認識しているのだろう。スノーデンによってリークされたNSAの内部文書では、両国の「SIGINT（協力）関係を大きく揺るがした」事件として、大韓航空機撃墜事件が挙げられている。1983年9月、ソ連の領空を侵犯した大韓航空機がソ連の戦闘機に撃墜されるという大惨事があった。このとき、自衛隊のアンテナがソ連側の交信を傍受していた。その交信記録は国連安全保障理事会の席上で、米国代表がソ連代表を問い詰める際に切り札として大いに役立ったようである。しかし、この記録の公開によって日本の情報活動の一端が意図せずして世間に知れ渡ってしまったことが日本政府側で問題視され、その結果、自国の情報機関に対する日本政府からの締め付けが厳しくなったようだ。NSAの文書では、このことが少なくとも冷戦末期まで（日米情報機関間の）関係に影を落とすことになったと評価されている [19] [5]。
リークされた機密文書には示唆的なケースがもう一つある。2007年に開催された国際捕鯨委員会（International Whaling Commission：IWC）の年次会合でのことである。米アラスカ州アンカレッジで開催されたこの会議へ参加していた日本代表団は、それまで凡そ20年間に渡って課せられてきていた商業捕鯨一時禁止（モラトリアム）の撤廃を求めたが失敗していた。NSAの文書によれば、日本は、その他の議案の採決を取り付けようと、参加各国に対し積極的な根回しを行っていたようだ [20]。その中には、小規模な沿岸捕鯨業の救済枠要求なども含まれていたかもしれない [21]。このとき、米国は日本のこの活動に対抗するためにNSAの情報活動を利用することにしたようだ。具体的には、ニュージーランドの情報機関、政府通信保安局（GCSB：Government Communications Security Bureau）が盗聴した日本のロビー活動及びそれに対する諸国の反応をNSA職員が毎朝プリントアウトし、ホテル内のカンファレンスルームの机上に広げていた。そこは、会合の開催されているホテル内に米代表団が確保していたカギのかかる部屋だった。その内容は米代表団の商務省職員、国務省職員、及びニュージーランド、オーストラリアの担当者によってチェックされていた [5] [20]。この活動が功を奏したものか、日本代表団は会合からゼロ回答を受け取って帰国することとなった。かくして米国とニュージーランド、オーストラリアといった反捕鯨の立場を取る国々は外交的な勝利を収めることとなった。ファイブアイズ情報網による対日情報戦の勝利と言い換えても良いだろう。この時期、一方では、日本の情報機関とNSAの間で国防のための深い連携が取られていた。しかし他方では、同じNSAが日本の外交戦術を盗聴し、その情報を外交交渉に利用していたという奇妙な構図が見えてくる。このような経緯を踏まえると、日本が情報活動に関してNSAの申し出に対して慎重な態度を取ろうとするのも無理からぬこととも感じられる。
8. サイバースパイに信頼を
ちなみに、中国による2020年の防衛ネットワークへの侵入を知らされたときの日本は、米国に直接的にサーバー解析をさせたくはなかったようだ。米サイバー軍は専門家を日本に送って解析させることを提案したらしいが、日本はこれを断ったという。そして、直接的な脆弱性の分析を日本国内の民間企業に任せることとし、その結果をNSAとサイバー軍の合同チームが見て対策を提案するというプロセスを踏むこととなった [14]。米政府は、招待された場合に限って、その国にNSA職員などから構成される専門家集団を送り込むプログラム、ハントフォワード（Hunt Forward）を提供している [22]。ハントフォワード作戦（HFO：Hunt Forward Operations）は、2018年に始まり、既に24カ国の求めに応じて50件展開された実績があるという [23]。例えば、ウクライナはロシアによる2022年の侵攻の直前までこのハントフォワードを受け入れている [24]。
ところで、先述したNSAによる捕鯨交渉の盗聴も、日本政府や日銀関係者らの盗聴も、東西冷戦後のソ連の脅威が去った後のことであり、この時期といえば、中国の地政学的脅威（軍事的プレゼンスを含む）もまた現在に比べてあまり大きくはなかったころである [25]。つまり、米国の目から見て地政学的、軍事的脅威が相対的に弱まっていたこの時期、日本を始めとする同盟国や友好国の経済的脅威が、優先順位の高いリスクと認識されていたと考えることはできるだろう。そう考えると、相対的に手が空（す）いたSIGINT（Signals Intelligence：信号等を傍聴する情報活動）機関（すなわちNSA）の活動がこれらの国々に向けられたとしても、そこには一定の合理性が感じられる。つまり、ロシア、中国及び北朝鮮による地政学的脅威や軍事的脅威の相対的に高まった現在は、優先順位を鑑みて、米国が本当に同盟国や友好国に対するスパイ行為を控えていると想像する余地はある。
冷戦終結後、米情報機関による同盟国や友好国に対する情報活動が露見したことが、少なくとも、これら国家間の信頼関係を損ねたといえるだろう。2015年のリーク発覚時、オバマ大統領（及びバイデン副大統領）はフランス、ドイツ、日本にそれぞれ謝罪の電話を掛け、その時点でそのようなことは行われていないし、以降も行われないと伝えている [26] [27]。リークされた内容を見る限り、それらの情報活動は地政学的脅威ではなく、経済政策や外交交渉を有利に進めることを目的として行われていたように見える。なお、オバマ大統領は2014年1月発行の大統領令で、このようなSIGINT情報の暴露がもたらす信頼の失墜が諸外国との連携を阻害することへの懸念を明確に述べている。そこでは、その懸念を踏まえた諸外国や外国人へ配慮したSIGINT活動方針が打ち出されている [28]。米情報機関がどこまで同政令を順守しているのか、同盟国や友好国を対象とした情報活動をどれだけ控えるようになっているかは確かめるすべがない。しかし、大規模な暴露が比較的容易に行われるようになった昨今においては、一定程度の暴露被害は想定して活動する必要がある。信頼関係を維持したい国家に対する情報活動を控えるようにして信頼構築を図っていくことが、米国にとっても同盟国や友好国にとっても、連携を深める上で前提となるだろう。日本もまた、このことから学ぶものがあるようにも思える。日本が現有するSIGINT能力と、今後保有するであろう能動的サイバー防御能力を使用するとき、目的や対象を誤らないようにする必要があるということである。（了）
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2. GALLAGHER, Ryan. THE POWERFUL GLOBAL SPY ALLIANCE YOU NEVER KNEW EXISTED. the Intercept. (オンライン) 2018年3月1日. (引用日: 2023年9月12日.) https://theintercept.com/2018/03/01/nsa-global-surveillance-sigint-seniors/.
3. SID Today. New Policy for the Coalition in Afghanistan Is Signed. Documentcloud. (オンライン) 2011年4月12日. (引用日: 2023年9月12日.) https://github.com/theintercept/sidtoday/blob/master/documents/2011/2011-04-12_SIDToday_-_New_Policy_for_the_Coalition_in_Afghanistan_Is_Signed.pdf.
4. —. SIGINT Seniors Pacific – An Update. the Intercept. (オンライン) 2005年6月9日. (引用日: 2023年9月14日.) https://theintercept.com/snowden-sidtoday/.
5. GALLAGHER, Ryan. JAPAN MADE SECRET DEALS WITH THE NSA THAT EXPANDED GLOBAL SURVEILLANCE. the Intercept. (オンライン) 2017年4月24日. (引用日: 2023年9月15日.) https://theintercept.com/2017/04/24/japans-secret-deals-with-the-nsa-that-expand-global-surveillance/.
6. WINTOUR, Patrick. Five Eyes alliance could expand in scope to counteract China. the Guardian. (オンライン) 2020年7月29日. (引用日: 2023年10月7日.) https://www.theguardian.com/uk-news/2020/jul/29/five-eyes-alliance-could-expand-in-scope-to-counteract-china.
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